電池技術関連　日本が世界をリード

欧州特許庁（EPO）と国際エネルギー機関は（IEA）は、
電池技術に関する共同研究の調査結果を発表しました。

同調査によると、
電池およびその他の蓄電技術に関する世界特許出願件数で、
2018年に日本が全体の3分の1以上を占め、
世界をリードしていることがわかりました。

2018年の電池とその他の蓄電技術に関連する
新規国際特許出願件数は7,000件以上に上っており、
このうち、約3分の1の2,339件が日本からの出願。

2番手は韓国の1,230件。

特許出願件数を企業別でみると、
トップ10社のうち7社が日本を拠点としている企業となりました。

具体的には、
パナソニック（4,787件）が世界2位、
トヨタ自動車（2,564件）が世界4位となったほか、
日立製作所（1,208件：世界6位）、
ソニー（1,096件：同7位）、
NEC（800件：同8位）、
日産自動車（778件：同9位）、
東芝（730件：同10位）と
上位10社のうち７社を日本企業が独占しました。

首位は韓国サムスン電子の4,787件。

トップ25社でみると、日本を拠点とする企業数は13社となりました。

近年、電気自動車（EV）や
再生可能エネルギーの普及に欠かせない
電池の特許申請が増加していて、
国際的な開発競争は激しさを増しています。

電池に関する特許の出願件数は、
05年から18年までに全技術分野の平均の4倍となる
年平均14%増と急成長を続けています。